Google AI概要とAIモードがネット媒体を直撃

GoogleのAI検索機能が、オンライン媒体の収益基盤を揺るがしている。長年、出版社は検索上位を狙って最適化を重ね、Googleは検索インデックスを埋めるコンテンツの見返りに流入を提供してきた。この関係が崩れつつある。

流入減少の実態

Googleは2024年、検索結果の最上部にAI生成の要約を表示するAI Overviewsを導入した。2025年5月には、従来の検索を対話型の画面に置き換えるAIモードも開始した。Press Gazetteの調査では、2024年5月にAI Overviewsがニュース関連検索の約4分の1に表示されていた。

Similarwebのデータによると、The New York Timesの検索流入比率は3年で44%から35.5%に低下した。Digital Content Nextは、2025年5〜6月に会員19社がGoogleからの流入を1〜25%失ったと説明している。Daily MailやMetroを持つDMG Mediaは、同年6〜7月にクリック率が最大89%下がったと英国の競争・市場庁に報告した。Pew Researchも、AI要約を見た利用者はリンクをクリックしにくいと指摘している。

一方、Google検索責任者のリズ・リード氏はクリック数は「比較的安定」と述べ、ニック・フォックス氏は「ウェブは活況だ」と語っている。

出版社とGoogleの対応

訴訟は苦戦している。アミット・メータ判事は、ChegggとPenske Mediaの独占禁止法訴訟や、アーカンソー州の新聞社による集団訴訟を退けた。出版社はSNS、ニュースレター、購読への依存を強めている。英国の命令を受けて広く提供されたオプトアウト設定でAI表示を避ける社もあるが、流入減の解決にはなっていない。

Googleは出典表示を改善し、リンクにカーソルを合わせると記事と画像が表示されるようにした。AI News pilotでは、The Washington Post、CNN、Axios、Financial Timesなど400社がコンテンツをライセンス提供している。AI表示での利用に対価を支払う仕組みも試験中と報じられている。関係修復につながるかは不透明だ。