情報漏えい続出でフィッシングはどう変わる　個人狙い撃ちの懸念

チェック・ポイント・テクノロジーズの調査でも件数は増加傾向だ。メールの内容は大きく変わっていないが、攻撃側の利益になる企業を対象とした攻撃が増えているという。ただし、漏えいとの関連や情報の悪用の有無は明らかになっていない。

「その人専用」詐欺の懸念

同社は、漏えい情報で標的の絞り込みが正確になれば、「会費の引き落とし失敗」「追加の請求」といった偽メールが、実際にそうした事態が起こり得る人に届く可能性があると指摘する。複数の流出情報をつなぎ合わせれば、説得力のあるシナリオも作りやすくなるとみる。

トビラシステムズは検知件数を公表していないが、個人情報を悪用した特殊詐欺やフィッシングが今後増えるおそれは十分あるとする。文面ごとに異なる個人情報やURLを記載したメールも確認され始めており、個人を狙い撃ちする手口が出る可能性があるという。

対策として、個人には多要素認証の導入や、メール記載のURLから直接アクセスしないことが呼び掛けられている。企業ではカスタマーサポートや社内IT部門をかたり、緊急対応を求めるメールに注意が必要だ。特に「.ics」などのカレンダー招待ファイルが添付されたメールは、セキュリティ担当者に優先して相談することが推奨されている。