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Edgevana、Nvidia計算資源で7億ドルの契約を確保

米AIインフラ企業Edgevanaが7億ドル規模のNvidia計算資源契約を確保した。通電済みの拠点により、90〜120日での稼働開始が可能だという。

Rows of Nvidia GPU servers inside a modern AI data center hall.
画像: techinasia.com

米国のAIインフラ企業Edgevanaは、Nvidiaの計算資源に関する7億ドル(700m)規模の契約を確保したと明らかにした。同社は、通電済み(pre-energized)の拠点を活用することで、AI向けの計算能力を90〜120日で稼働させられると説明している。

通電済み拠点という強み

通電済みの拠点とは、電力の供給体制があらかじめ整っている場所を指す。AI向けデータセンターの建設では、電力の確保が大きな待ち時間になりやすい。Edgevanaは、この点を解消することで、新たな計算能力を数カ月以内に立ち上げられるとしている。なお、90〜120日という期間は同社自身が示した見通しである。

市場への意味合い

生成AIの普及に伴い、Nvidia製プロセッサーを使った計算資源への需要は高まっている。短期間で供給できる事業者は、スタートアップから大企業まで幅広い利用者にとって選択肢になり得る。今回の7億ドルの契約は、Edgevanaがその需要の取り込みを本格化させていることを示す。

契約の詳細な条件や顧客、拠点の所在地などは、現時点で明らかになっていない。今後は、同社が掲げる90〜120日という立ち上げ期間を実際にどこまで安定して守れるかが、事業の評価を左右するとみられる。

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