Windows Baseline Protection、アプリ側が起動拒否も可能に
MicrosoftがWindows Baseline Protectionをテスト中。セキュリティ機能をオフにしたPCでは、開発者がアプリの機能制限や起動拒否を行えるようになる。

セキュリティ機能を切ったPCでは、正規ライセンスのアプリでも起動しなくなるかもしれない。Microsoftは「Windows Baseline Protection」という新しい仕組みをテストしている。
Windows Baseline Protectionとは
Windows 11にすでにある8つのセキュリティ機構をまとめて確認する仕組みだ。対象はTPM 2.0、Secure Boot、仮想化ベースのセキュリティ(VBS)、悪意あるコードの実行からメモリを守るMemory Integrityなど。署名・認証済みドライバーのみの使用、カーネルデバッグからの保護、脆弱なドライバーのブロックも含まれる。合格には8つすべてが有効である必要がある。
開発者はWindowsに対し、単純な合否、足りない保護の詳細な一覧、ハードウェアベースの証明トークンのいずれかを要求できる。トークンは開発者のサーバーで真正性を検証できるため、偽装が難しい。
Microsoftがアプリをブロックするのか
そうではない。Microsoft自身はアプリを止めない。警告の表示、一部機能の無効化、機能制限、起動の全面禁止といった判断は各社に委ねられる。
テストにはAdobe、Blizzard(Battle.net)、1Password、Raycast、教育サービスのSchoolyearが参加している。Schoolyearは試験の前に、学生のPCが要件を満たしているかの確認に使う。AdobeとBlizzardは、検査に通らないPCで自社ソフトをブロックする意向を示していない。
ゲーマーやLinux利用者への影響
性能や互換性のために保護機能を切っている人には厄介だ。Memory Integrityをオフにすると場面によって動作が速くなることがあり、LinuxなどとのマルチブートではSecure Bootを無効にすることも多い。今後はその設定が原因でアプリが動かなくなる可能性がある。
Windows 11の設定には専用の「Baseline Protection」ページが加わる。有効な機構と対応が必要な機構が一覧で表示され、使えるものはボタン1つで有効化できる。その後に再起動する。Secure BootはUEFI設定での操作が必要で、Windowsが手順と、別の端末で見るためのQRコードを示す。
現在はWindows Insider参加者向けで、一般提供は2027年の予定だ。
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