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学校のスマホ禁止、学習が1〜2週間分向上と研究

330万人の生徒を調べた米研究で、学校でのスマホ禁止は授業1〜2週間分の学習効果と判明。研究者は家庭での利用の影響も調べたい考えです。

A student's smartphone locked inside a lockable pouch on a classroom desk.
画像: The Verge

学校でのスマホ禁止は、本当に学習に効くようです。米国の新しい研究によると、その効果は1学年あたり1〜2週間分の授業を増やすのに相当します。小さな差ですが、はっきり測れる差です。

研究はハーバード大学とダートマス大学の研究者が、学力評価団体NWEAと共同で実施しました。2021〜22年度から2025〜26年度までの、4,600校・330万人の生徒のテストデータを分析しています。スマホ禁止の学校と、そうでない学校の両方が対象です。禁止による効果は、2013年からコロナ禍の2020年までに米国で起きた学習の遅れの約半分に当たるといいます。

学校のスマホ禁止研究は何が新しいのか

従来の研究は米国外の学校を扱ったものが多く、以前の米国全体の研究も学校ごとの平均値を使っていました。今回は生徒個人のデータを使ったため、より多くの要因を調整できたとのことです。ハーバード大学教育政策研究センターのトム・ケイン所長は、まさに探していた規模の効果だと話しています。

費用面でも有利です。17人のクラスにロック式ポーチを用意すると、教員1人あたり推定425ドル。平均的な教員の給与で1週間分の授業を追加すると2,080ドルかかります。

ケイン氏が意外だったのは、年齢層による差も、成績層による差も大きくなかった点です。

家庭でのスマホ利用はどう調べるのか

ケイン氏は、残りの学習の遅れには学校外でのスマホ利用が関わっている可能性があると見ています。ただ、家庭での利用には禁止措置がなく、検証は難しいのが現状です。そこで注目するのがMetaの和解です。今夏、Metaはほぼ全米の州との171億ドルの和解で、18歳未満のユーザーへの厳しい制限を受け入れました。デフォルトでアプリの利用時間を制限する内容で、多くは今後数か月で始まる見通しです。ケイン氏は、導入前後を比べる機会になると述べています。

課題は二つあります。十代が実際にMetaの利用を減らしたのか、別のアプリに移っただけなのかは、和解からは分かりません。また、制限と学力の変化を学校単位で結びつける必要があります。TikTokとYouTubeはこれまで同様の制限を拒んでいますが、和解には州司法長官が両社と合意するよう促す仕組みがあります。プラットフォーム側が、匿名化・集計したデータを学校別に研究者へ提供すれば、後者の課題も解決に近づくとされています。

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タグ:school phone banmeta settlementharvardnweaeducationsocial media

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