低軌道で核爆発、1週間で衛星の98%が機能喪失とのシミュレーション
南大西洋上空500kmで1メガトン級の核爆発が起きれば、約1週間で衛星の約98%が使えなくなるとの試算。補充の衛星も同じ放射線にさらされる。

低軌道で核爆発が起きたら、衛星はどうなるのか。米ウィスコンシン大学マディソン校とプリンストン大学の物理学者が、1メガトン級の爆発1回だけで、約1週間後に衛星の約98%が機能を失い得るとの試算をまとめた。論文はプレプリントサーバーarXivに公開されたもので、査読はまだ受けていない。
現在、地球の低軌道には約1万7776基の衛星が飛び、民間と軍事の重要インフラを支えている。研究チームは、多重衝突と破片の発生モデルに、放射性の核分裂生成物の拡散計算を組み合わせた分析手法を作った。想定は南大西洋上空の高度約500kmでの爆発だ。
衛星を壊す主犯はX線ではない
最大の被害要因は、爆発時のX線ではなく、核分裂生成物から出る電子だった。電子が地球の磁場に捕らえられると人工の放射線帯ができ、そこを通る衛星は放射線を浴び続ける。衛星の耐放射線性を3倍に上げて試しても、2週間以内に機器の約97%が機能を失った。
新しい衛星を打ち上げれば解決しないのか
しない、と研究チームは指摘する。補充した衛星も放射線帯に入れば同じ被害を受ける。さらに衛星が操作できなくなると衝突リスクが跳ね上がる。爆発後2年間で約20件の衝突が予測され、うち約19件は1年目に集中する。爆発がない場合の予測は約1件だ。衛星が地球に落下すれば、大気中の特定の金属元素の濃度が大きく上がる可能性もあり、影響は追加評価が必要という。
過去の実験と現在の状況
米国は1962年、太平洋上空約400kmで1.4メガトン級の「スターフィッシュ・プライム」実験を行った。データは2006年に機密解除された。1963年の部分的核実験禁止条約は宇宙での核実験を禁じたが、2024年にロシアは軌道上への核兵器配備を禁じる国連安保理決議案に拒否権を行使した。論文はこれを受け、核が軌道インフラ攻撃に使われる懸念が出ていると指摘する。
研究に参加していない英ノッティンガム大学の航空宇宙工学者シャンタル・カペレッティ氏は「現代社会が即座に崩壊するわけではないが、当たり前に使っている多くのサービスが長期間混乱する。軌道インフラの復旧には数年かかる可能性が高い」と述べた。
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